3）設計士の責任範囲がはっきりしない自由設計とうたわれた物件で住宅を建てた。
 
    自由設計とうたわれた物件の場合は、その契約する業者と設計士の責任範囲の確認をした方が良いでしょう。（設計士がその契約する業者
    に勤務していれば良いのですが、勤務していない外注設計士の場合はその確認がトラブルを防ぎます。）結局、外注設計士の報酬がほとん
    どの場合低いので、1）と同じ状況になります。
 
    しかし実はこちらの方が厄介だと思います。１）の場合は施主と設計士との直接契約ですので設計上のトラブルは設計士に伝えるできます
    が、こちらの場合は契約が施主と業者、業者と設計士の2つになり、業者を介して施主と設計士が結びつくので、直接設計士に苦情を伝えに
    くいと考えられます。設計士は業者との契約金が安いからここまでしかしないと考えているだろうし、施主からすれば何故もっと積極的に
    設計士は表に出てこないのかと不満に感じるでしょう。よくあるケースとしては、最初の1，2回と最後だけ設計士が顔を出して、後の打合
    せは全て業者の営業が行うというケースです。
 
　この形態でも全てが全て悪い訳ではありませんが、上記のようなことがあると注意、納得して家を建てなければなりません。
 
　１）と同じとなり、
    ・現場確認もあまり行かないで設計する。
　・模型、CG、パース、スケッチなども作らない。
　・施主の要望だけを聞き、自分の経験や知識をもってアドバイスや提案をしない。
　・周辺建物や環境を考慮せず、敷地だけで設計を行う。
　  など
     ↓
      結果、周辺建物や環境を考慮されていない住宅が建つことになります。